日本列島改造論を読んで(「一日交通圏、一日経済圏」、「情報列島の再編成」)
最近テレビなどでも取り上げられている田中角榮氏が昭和47年(1972年)の首相就任直前に出版した「日本列島改造論」を図書館で借りて読みました。
この本のキーワードのひとつとして「明治100年のこれまでの日本の近代化と今後明治200年に向かった展望」という形の内容がよく出てきます。実は私は、明治100年生まれ(昭和43年=1968年)で、一般的に馴染みがない「明治100年」という単語は片隅あり、それがこの本を読むきっかけになりました。
角榮氏の総理就任期間は、昭和47年7月7日〜昭和49年12月9日で、この書籍が発売されたのは、昭和47年6月20日が初版になっています。本当に総理就任前に書かれて、出版されたことがわかります。この書籍は既に廃版であったので、千葉市図書館で借りて読んでみました。当時この書籍はベストセラーだったということを聞きます。図書館の貸し出しリスト(昔はシステムがなかったのでこういうカード形式でしたね)を見てみると昭和49年4月ぐらいまではコンスタントに貸し出しされていたようです。
昨年末にBlogに書いた「Back To The Future」では、1985年から30年後の2015年を予測した映画の中でのものがどれぐらい実現できているかを見ていたのですが、この角榮氏の書籍でも将来を見据えた予測(というか実現すべきことかな)が色々でてきます。この書籍を書かれたのが昭和47年(1972年)に、遠い未来の明治200年(2068年)を見越して、近い将来の展望である昭和60年(1985年)をターゲットに書かれています。
この書籍には、「日本列島が将来、一日交通圏、一日経済圏として再編成される。」というものがあります。高速道路や新幹線については、他のメディアやブログに記載がありますので、詳細はそちらでご覧ください。ただ、最近公共案件で地方に部下の人が行くことが多いのですが、大体のところは日帰りできるようになっています。新幹線もそうですが、飛行機代も昭和とは異なり、かなり安くなってきて、新幹線でいけないところは飛行機で日帰りにができるようになっています。そういう意味で、この「一日交通圏」は間違いなく実現できていますね。ホント便利になりました。
(中略)
データ通信とともに、将来の情報化社会で大きな役割を果たすと予想されるのが有線テレビ、テレビ電話である。テレビ電話を本格的に普及させるためには、技術やコストの面でまだまだ工夫が必要である。しかし、遠くに離れた人々がテレビで電話で相手の顔をみながら話をすることができるようになるという魅力は大きい。大都市の本社、地方の支社、工場のあいだでもテレビ電話で会議をすることも可能になるだろう。
(中略)
たとえば、通産省で開発しようとしている映像情報システムでは、将来、1台のテレビ受信機で無線テレビも優先テレビも楽しみ、さらにテレビ受信機に組み込まれた鍵盤を操作すると、情報センターやデータバンクにつながって「日本の国土面積はどのくらいか」「IMF(国際通貨基金)とはどういう機関か」といった知識を求めることができる。
この本の中には、当時のデータも色々出てきます。その中で、P33に、以下のように書かれています。
現在はどうかというと、、平成26年(2014年)1月の調査では、東京都の人口総数13,294,039人で、全国は1億2708万3000人なので、東京都の人口比率は、10.4%%なので、書籍当時と余り変わっていません。また首都圏(一都三県(神奈川、埼玉、千葉))としては、内閣府の資料(http://www5.cao.go.jp/j-j/cr/cr11/chr11040101.html)に以下の記載があります。
これに伴い、首都圏人口密度も大きく上昇しており、首都圏1都3県では50年に978人/km2であった人口密度が、70年には1,799人/km2、90年には2,347人/km2と上昇し、2010年には2,665人/km2となっており、50年の2.7倍の人口密度となっている(第4-1-3図)。また、都市圏と地方圏を比較すると、50年には東京都が3,091人/km2、大阪府で2,126人/km2であるのに対し、地方圏の北海道で55人/km2、岩手県で88人/km2であったが、2010年には東京都が6,258人/km2、大阪府が4,670人/km2とそれぞれ倍以上になる一方、北海道は66人/km2、岩手県87人/km2とほとんど変化していない。50年には、最大の東京都の人口密度は最小の北海道の人口密度の56.2倍だったが、2010年には94.8倍にまで差が拡大した。
ということで、東京都の割合は変わらないのですが、首都圏の人口は、どんどん増えています。
インターネット通販なども広がり、便利さや情報格差という意味では地方との差は小さくなったと思いますが、角榮氏が書いたような、
とまでは、まだ至っていないのが実情だと思います。